東京国税局管内の酒造組合などが開催するお酒に関するイベントや、季節ごとのお酒に関する情報をご紹介しています。

なお、イベントに関する詳しい内容については、主催者までお問い合わせください。

 「一都三県・蔵元との交流会」を開催しました

(令和元年5月15日更新)

一都三県・蔵元との交流会の様子

一都三県・蔵元との交流会の様子

一都三県・蔵元との交流会の様子

一都三県・蔵元との交流会の様子
 日本酒造組合中央会東京支部、東京七島酒造組合及び東京地ビール醸造者協議会は、平成31年4月13日(土)、銀座フェニックスプラザにおいて「春爛漫・旬の酒」と題して「一都三県・蔵元との交流会(きき酒会)」を開催しました。
 このイベントは、東京国税局管内一都三県(東京都・千葉県・神奈川県・山梨県)のお酒(清酒、焼酎、地ビール等)の認知度向上を目的に毎年開催しているもので、今年で12回目となります。
 開会に当たっては、千葉県酒造組合の池田副会長の発声のもと、蔵元と来場者による一斉乾杯を行いました。
 当日は、44の蔵元が140銘柄以上のお酒を出品しており、約500名の来場者は、お酒の特徴やお勧めの飲み方の説明を受けるなど、蔵元との会話を楽しみながら、試飲を行っていました。
 また、多くの外国人の方も来場し、蔵元の法被を羽織ったり、振袖姿のミス日本酒と記念写真を撮ったりと、日本産酒類を通じて異文化交流を楽しんでいました。

「信玄公祭り」で山梨の日本酒をPRしました(山梨県酒造組合)

(令和元年5月15日更新)

信玄公祭りの様子

信玄公祭りの様子
 山梨県酒造組合は、平成31年4月6日(土)、7日(日)の2日間、甲府市で開催された「第48回信玄公祭り『信玄グルメ横町』」において山梨の日本酒をPRしました。
 「信玄公祭り」では、舞鶴城公園を中心に、約1,200人の武者行列が繰り広げられるなど様々なイベントが開催され、祭り初日には、過去最多の約13万2千人(主催者発表)が会場や沿道に詰め掛けました。
 山梨県酒造組合のブースにも外国人の方を含む多くの観客が立ち寄り、山梨の日本酒を味わっていました。

「酒セミナーin横浜〜日本産酒類を知ろう〜」を開催しました

(令和元年5月15日更新)

酒セミナーin横浜の様子

酒セミナーin横浜の様子
 東京国税局は、平成31年3月28日(木)に、ホテルニューグランド(横浜市中区)において、「酒セミナーin横浜〜日本産酒類を知ろう〜」を開催しました。
 このセミナーは、日本産酒類の知識や酒類の地理的表示制度の認識を深め、訪日外国人に対するお酒の勧め方等を学んでいただき、海外需要を拡大させようと、神奈川県内のホテル・料飲店等の事業者又は従業員を対象にしたもので、神奈川県内では初めての開催となりました。
 当日は、約40名の方が参加し、東京国税局の職員が地理的表示(GI)制度やお酒の商品知識について、神奈川県産清酒と山梨県産ワインのテイスティングを交えながら説明しました。
 参加者からは、「県内13蔵の名品を、東京オリンピックを機会にPRしてもらいたい」、「今年2月から始まった日EU・EPAをきっかけに、地理的表示の重要性を改めて感じた」、「今後、外国人が増えるので、もっと英語での日本酒の勧め方を勉強したい」などの感想が寄せられました。

「蔵見学」をしてみませんか(一都三県酒造組合)

一都三県の蔵元では、この時期、蔵開きをして一般の方に蔵の様子を公開している蔵があります。また、年を通して、蔵見学ができる蔵もあります(通常予約が必要です)。

足を運べば、お酒の醸造過程を具体的に見ることができ、試飲ができる蔵もあります。

週末に蔵見学はいかがでしょうか。

詳しくは、一都三県の酒造組合まで。

【問い合わせ先】
 千葉県酒造組合 電話043-222-0686
 東京都酒造組合 電話042-524-3033
 神奈川県酒造組合 電話046-228-6194
 山梨県酒造組合 電話055-224-4368

料飲店等で自家製梅酒等の提供を行う場合は申告が必要です

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焼酎等に梅の実等を漬け込み、いわゆる自家製梅酒等を作る行為は、酒税法上の酒類の製造(みなし製造)に当たるということはご存知でしょうか。みなし製造とは、例えば焼酎やブランデー等に梅の実等を混和することにより、新たなお酒を製造したとみなされる規定で、酒類の製造免許を受けていないと無免許製造となってしまいます。

この行為は、消費者が自ら飲むために混和する場合は例外的に製造行為としない規定がありますが、このお酒を販売することは禁止されています。

一方、酒場、料理店等を営む方については、一定の要件の下に酒類の製造免許を受けることなく、その営業場において自家製梅酒等を提供することができる特例措置が設けられています。この特例措置により、自家製梅酒等を提供する場合には、「特例適用混和の開始申告書」の提出が必要となります。この申告について詳しくお知りになりたい場合は、国税庁ホームページの「お酒についてのQ&A」(【自家醸造】Q2旅館で自家製の梅酒を食前酒として提供することに問題はありますか。)をご覧ください。