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トピックス(イベント情報等)

東京国税局管内の酒造組合などが開催するお酒に関するイベントや、季節ごとのお酒に関する情報をご紹介しています。

なお、イベントに関する詳しい内容については、主催者までお問い合わせください。

new大山阿夫利神社で、酒祭祈願祭を開催しました(神奈川県小売酒販組合連合会)

(平成28年6月15日更新)

「大山阿夫利神社」の画像

神奈川県小売酒販組合連合会は、平成28年5月22日(日)、神奈川県伊勢原市の大山阿夫利神社(おおやまあぶりじんじゃ)社務所境内特設会場において、酒祭祈願祭を開催しました。

当日は、神奈川県内の酒類業者が多数参加し、大山阿夫利神社の御祭神である、「酒解神(さかとけのかみ)」に、酒類業界の発展と商売繁盛を祈願しました。

また、同会場において、「第65回 酒祭り酒会」が開催され、参加者は、清酒、しょうちゅう及びビールのきき酒に挑戦しました。酒祭祈願祭終了後に、成績優秀者が表彰され、30年ぶりの全問正解者誕生に、会場全体から拍手があがりました。

 

new「東京発!物産・逸品見本市」で東京の地酒をPRしました(東京都酒造組合)

(平成28年6月15日更新)

「東京発!物産・逸品見本市」の画像1
「東京発!物産・逸品見本市」の画像2

東京都酒造組合は、平成28年5月19日(木)及び20日(金)の2日間、新宿駅西口広場イベントコーナーで開催された「東京発!物産・逸品見本市」で、東京の地酒をPRしました。

都内の優れた食品等を逸品として紹介するこのイベントは今年で10回目となります。

会場には大勢の方が来場し、東京の地酒コーナーは、各蔵の味の違いを比べる人や外国人観光客でにぎわいました。

 

new神奈川県産酒きき酒会を開催しました(横浜小売酒販組合・神奈川県酒造組合)

(平成28年6月15日更新)

「神奈川県産酒きき酒会」の画像1
「神奈川県産酒きき酒会」の画像2

平成28年4月23日(土)、お酒の大消費地の一つである横浜において、きき酒会が開催されました。

このイベントは、「神奈川の地酒」を広めるため、横浜小売酒販組合と神奈川県酒造組合が、初めてタッグを組んで開催したものです。

会場となった横浜酒販会館(横浜市中区)では、各蔵がブースを設け、来場者に対してきき酒に使用した日本酒の特徴や、おいしく飲む方法の説明を行うなど、大変な盛り上がりを見せました。

来場者の中には、「このお酒はどこで買えるんですか。」、「神奈川県に13蔵も酒蔵があるなんて知らなかった。」などの感想が寄せられ、神奈川県産酒のPRの場として大変有意義なものとなりました。

 

new「信玄公祭り」で山梨の日本酒をPRしました(山梨県酒造組合)

(平成28年6月15日更新)

「信玄公祭り」の画像1
「信玄公祭り」の画像2

山梨県酒造組合は、平成28年4月9日(土)及び10日(日)の2日間、甲府市で開催された「第45回信玄公祭り『やまなしの地酒と肉フェスタ』」に参加し、山梨の日本酒をPRしました。

桜の花びらが舞う中、甲冑を身に着けた武者1500人による甲州軍団出陣など様々なイベントが開催され、約16万人の人出がありました。酒造組合のブースにも多くの観光客が立ち寄り、山梨の日本酒を味わっていました。

 

「蔵見学」をしてみませんか(一都三県酒造組合)

(平成22年3月23日更新)

一都三県の蔵元では、この時期、蔵開きをして一般の方に蔵の様子を公開している蔵があります。また、年を通して、蔵見学ができる蔵もあります(通常予約が必要です)。

足を運べば、お酒の醸造過程を具体的に見ることができ、試飲ができる蔵もあります。

週末に蔵見学はいかがでしょうか。

詳しくは、一都三県の酒造組合まで。

【問い合わせ先】
 千葉県酒造組合 電話043-222-0686
 東京都酒造組合 電話042-524-3033
 神奈川県酒造組合 電話046-228-6194
 山梨県酒造組合 電話055-224-4368

 

料飲店等で自家製梅酒等の提供を行う場合は申告が必要です

(平成21年6月1日更新)

焼酎等に梅の実等を漬け込み、いわゆる自家製梅酒等を作る行為は、酒税法上の酒類の製造(みなし製造)に当たるということはご存知でしょうか。みなし製造とは、例えば焼酎やブランデー等に梅の実等を混和することにより、新たなお酒を製造したとみなされる規定で、酒類の製造免許を受けていないと無免許製造となってしまいます。

この行為は、消費者が自ら飲むために混和する場合は例外的に製造行為としない規定がありますが、このお酒を販売することは禁止されています。

一方、酒場、料理店等を営む方については、一定の要件の下に酒類の製造免許を受けることなく、その営業場において自家製梅酒等を提供することができる特例措置が設けられています。この特例措置により、自家製梅酒等を提供する場合には、「特例適用混和の開始申告書」の提出が必要となります。この申告について詳しくお知りになりたい場合は、国税庁ホームページの「お酒についてのQ&A」(【自家醸造】Q2旅館で自家製の梅酒を食前酒として提供することに問題はありますか。)をご覧ください。